近年急速に発達してきたインターネットの影響により、パソコンを使った『交際クラブ』『デートクラブ』の情報を得る手段が増えてきました。これまでは、『交際クラブ』『デートクラブ』という言葉自体は、一部の固定利用者の間でのみに認識されていた言葉でした。今まででは、口コミや会員伝えの紹介などでしか入会はできない閉鎖的な業界であったと言えるでしょう。
インターネットの普及が追い風となり、2000年初頭頃から業界の露出機会が爆発的に増えたと考えられます。その後、スマートフォンの利用者の増加なども手伝い、店舗ごとのウェブサイトも検索をすれば、すぐに見つけることが可能となり閲覧ができるようになりました。

これまでの『交際クラブ』『デートクラブ』業界は、別名『秘密クラブ』『愛人クラブ』とも呼ばれていました。名前の通り、芸能人や政治家などの一部の会員のみが利用できる小さなコミュニティでしかありませんでした。それら倶楽部の中には、風俗的な女性との交流を斡旋する、イメージの悪いサービスを提供するものも存在していたでしょう。

しかし、1997年（平成9）東京都のデートクラブ条例が施行されたことにより、業界のルールが大きく変わることとなりました。まず、条例名として言葉が組み込まれたことにより、一定の認知度の上昇がみられました。しかし、「テレフォンクラブ」「DC（デートクラブ）」といった、関連業態と一即多に盛り込まれた内容となっていた為に、業種/業態を区別する言葉として『交際クラブ』という表現が生まれたと考えられます。さらに詳しく掘り下げると、公序良俗の観点から『交際クラブ』は一部の新聞広告媒体を除き、一般的な宣伝広告活動が規制されています。それらの理由から、近年ではインターネットを利用したウェブサイトでのみ活動が許可されている活動範囲の狭い業種となっています。

時代背景にもよりますが、名前から想像がつく通り「テレフォンクラブ」はまったく違うサービス業種です。「DC」はDateClubの頭文字を取った言葉ですが、当サイトのテーマである『交際クラブ』『デートクラブ』とは全く違う業種サービスです。「DC」は店舗型出会い系サービスですので、実在する店舗で女性を指名してデートに誘う業態です。
2011年頃に一斉に摘発された「デートクラブ」と呼ばれるものがDCに当たります。時代の流行り廃りもありますが、出会い系サイト同様に女性利用者の多くが高校生や未成年であったことが、社会問題となり規制や摘発と業種の衰退を招いたと考えられます。ですので、昨今の『デートクラブ』の意味するものは、現代では『交際クラブ』を示す言葉となっています。

インターネット上で『交際クラブ』という言葉と出会うことは非常に困難です。最近では、稀にニュースで事件が取り上げられることもありますので、それなりに言葉自体の認知度は高まって来ているでしょう。しかし、会員制サービスとなる為、実際にどのようなサービスや運用がされているかを、非利用者が外部から把握することは非常に困難な状況です。業界未経験者がダイレクトの検索で問い合わせることは、あまり多くはない状況なのです。

では、どのようにして『交際クラブ』という言葉を知ることになるのでしょうか。きっかけについては、男性と女性でそれぞれ変わってきます。男性の場合、今も昔も会員間の紹介が殆どとなります。女性の場合、求人情報などをきっかけとして業界の存在を知ることになるでしょう。しかし、これでは「新規の男性利用者は増えず、サービスが成り立たないのでは？」と疑問を抱くことになるはずです。そこには、男性側の特殊な動きがあると考えられます。 一般的にどの店舗も入会料金は莫大であり、利用者層は限られます。ですので、裕福で地位のある方々が利用しようと探されていることが多いのです。そんな一部の方々が考えることが、『秘密裏に出会いがほしい』『愛人が欲しい』ということなのです。その上でインターネット検索をして辿り着いてしまうものが『交際クラブ』なのです。

ウェブサイト側の事情では、男性利用者の年齢層も高めになることが予想されることと、連絡に使用する携帯端末がガラケーであることが多い傾向に有る為、ガラケーモバイル表示が可能なウェブサイトを所有する店舗が多いです。昨今ではスマートフォンの普及も目覚ましい為、以前よりはガラケーは重視されていない傾向が多いようです。会員サービス故の時代の移り変わりも特色があり、ssl証明書（セキュリティ対策）の設定がしっかりされているサイトがほとんどとなってきています。

タブレット端末の普及などもあり、パソコンサイトが存在しているだけでは利用者のニーズに答えられない時代にもなってきています。ウェブサイトでのみサービスを展開できる『交際クラブ』にとっては、サイトの作り込み具合や見栄えなどのこだわりなども、よりクオリティが高まる時代になってきているでしょう。

「まだまだ、会員のみの運営で十分」と見栄えの悪い店舗サイトも多く残っておりますが、今後もITサービスを謳う業種としては発展していく傾向が期待できるでしょう。